10/29(木) 22:35
デイリースポーツ

川内優輝　国内旅行業務取扱管理者の国家試験に合格　ツイッターで明かす
　川内優輝
　２０１９年ドーハ世界選手権男子マラソン代表の川内優輝（あいおいニッセイ同和損保）が２９日、自身のツイッターで国内旅行業務取扱管理者の国家試験に合格したと明らかにした。

　自己採点は「業法→９２／１００点（２３／２５問）　約款→９６／１００点（２４／２５問）　実務→８４／１００点（計算１０／１２問＋観光資源２２／２６問）合計→２７２／３００点（７９／８８問）」とし、「合格基準は全科目６０点以上でしたので予定通りの合格です。ちなみに全科目受験者の合格率は３６・１％でした。」とツイートした。

　川内は２７日の大会出場時に、コロナ禍の４、５月に国家資格「国内旅行業務取扱管理者」の取得を目指し勉強したと明かし、合格すれば「スポーツツーリズムができる」と話していた。




https://news.yahoo.co.jp/articles/c7ac0b518643a12e383e42ba51f828725dd35c49

2020年10月26日 05時15分
https://www.tokyo-sports.co.jp/sports/2335890/



　またも「東京五輪中止」のウワサが関係者の間を駆け巡った。新型コロナウイルス感染拡大以降、幾度となく「五輪中止」のキーワードがネット上に流布したが、今回ばかりは事実だと信じる人が多かったようだ。

　事の発端は２１日のニュース。一部メディアが「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長が１１月中旬に来日」と報じると、複数のネットユーザーが「中止を告げに来る」と騒ぎ始めた。主な目的は菅義偉首相（７１）との会談だが、ＩＯＣの〝お膝元〟欧州が再び深刻なコロナ禍にあるという理由も手伝って、翌日（２２日）には中止決定の〝情報〟がまことしやかにツイッター、ユーチューブなどで流れる事態となった。「五輪中止」はトレンド入りし、週末には橋本聖子五輪相（５６）も「全くありません」と否定し、例によって関係者は火消しに奔走した。

「１１月からチケット払い戻し開始」の報道も騒動に拍車をかけた。東京五輪延期決定の直後から大会組織委員会は「日程変更で観戦できない人への処置」として今秋の払い戻しを公言していたが、今回はタイミングが悪かったようだ。

　とはいえ中止騒動が広がったことで、複数の大会関係者はＩＯＣ幹部や広告代理店役員らに〝取材〟して事実を確かめたという。実際にＩＯＣ幹部から「絶対にない」と断言された人もいるが、同時に「ゼロに近いが、中止を視野を入れているのも事実」と漏らした関係者もいたとか。実のところ、すべてはコロナ次第。「どうなるか誰も分からない」というのが最も正解に近いかもしれない。

　バッハ会長の来日が正式決定したら、五輪関係者は再びザワつくことになりそうだが…。

兵庫県香美町の町立幼稚園で園児の手に「運動会への取り組みを評価した点数」を記入していたことが分かりました。

香美町教育委員会によると９月、町立幼稚園の女性教員（５０代）が、運動会の練習での取り組みを評価した点数を園児たちの手の甲にフェルトペンで記入しました。

女性教員は「やる気を持たせることが目的で、本番後には全員に１００点をつけるつもりだった」としていますが、運動会以降、登園していない園児もいるということです。

以下ソース先で

10/24(土) 18:14　関西テレビ
https://news.yahoo.co.jp/articles/ea1db37313b23b95e5466e4f7c9b92377f8ec546

クリスマスの買い物我慢できず　世界王者が五輪絶望的にhttps://t.co/DkRevHAOHz

陸上男子100メートル王者クリスチャン・コールマンがドーピング検査逃れの疑いで、五輪出場が絶望的に。

自宅で検査可能だと本人が申告した時間帯に、クリスマスの買い物に出たことなどが理由といいます。 pic.twitter.com/eqa6yFCFUJ

— 朝日新聞デジタル編集部 (@asahicom) October 28, 2020

https://hochi.news/articles/20201026-OHT1T50292.html

　今季から大学駅伝のユニホームに、初めてスポンサーのロゴが付けられることが２６日、分かった。日本陸連は４月に「世界陸連広告規程改定に伴う国内適用について」を発表。大学を含む学校のチームは、これまでの大学名（サイズ制限なし）、製造メーカー（４０平方センチ以内、高さ５センチ以内）に加え、スポンサー名（４０平方センチ以内、高さ５センチ以内）をシャツとパンツにそれぞれ１つずつ表示できることが認められた。